マイホームを購入する際、住宅ローンを借りるには安定した所得を証明する必要があります。
しかし、働き方が多様化した日本ではフリーランスや個人事業主が増え、住宅ローンの借り入れが難しくなっています。
そんなとき、助けになるのがフラット35です。
この記事では、フラット35の条件やデメリットについて解説します。
マイホームに利用できるフラット35とは？
フラット35とは、マイホームを購入するときに勤続年数や職業に関係なく借りれる住宅ローンです。
つまり、フラット35をわかりやすくいうと、誰でも簡単に借りれる住宅ローンです。
フラット35は固定金利で、購入するマイホームが一定基準を満たせばフラット35sという優遇金利に変わります。
マイホームにフラット35を使用する条件とは？
フリーランスや個人事業主でもフラット35の審査はとおりやすいです。
しかし、とおりやすいと言っても条件はあります。
フラット35の条件は以下のとおりです。
●購入するマイホームが住宅金融支援機構が定めた基準を満たす住宅である
●総返済負担率が年収400万円未満は30％以下、年収400万円以上の場合は35％以下であること
●申し込み時の年齢が満70歳未満、完済時年齢が80歳未満である
●借り入れ期間は15年以上であること
以上のとおりです。
フラット35を利用する場合はきちんと確認しましょう。
マイホームにフラット35を使用するデメリットとは？
ここでは、フラット35のデメリットについてご紹介します。
ご紹介するデメリットが問題にならない方はフラット35を利用することをおすすめします。
頭金がないと金利が高くなる
フラット35は、頭金の金額によって金利が変わります。
頭金が借り入れ金額の1割未満であれば、金利が高くなってしまうので注意しましょう。
融資手数料が必要
フラット35には、借り入れ時に融資手数料と言うものが発生します。
名前のとおり、融資する際に必要な手数料です。
融資手数料は金融機関や借り入れ額によって変わりますが、借り入れ額の約2％ほどです。
用意する書類にお金が必要
フラット35を利用するには、適合証明書という書類が必要です。
適合証明書の費用は物件によってさまざまですが、高い場合だと10万円〜20万円必要な場合があります。
まとめ
今までは、正社員として働いている方以外は住宅ローンを利用することができませんでした。
しかし、フラット35が登場してからは、ある程度の収入がある方も住宅ローンを組めるようになりました。
フラット35はだれでも利用できる反面、デメリットも少なからずあります。
そのため、デメリットが許容できると言う方のみ利用するようにしましょう。
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